日本の半導体専門家は「日本の半導体産業が復活するためには、世界市場で強みを示した半導体素材・部品・設備分野に焦点を合わせるべきだ」と口をそろえる。日本の官民主導ファンドが半導体素材であるフォトレジスト世界最大手のJSRを買収した背景にも、素材・部品・設備産業の優位をテコに活用しようという計算がある。
「2030 半導体の地政学」の著者で日本経済新聞論説委員である太田泰彦氏は「日本の半導体産業の黄金時代を経験したエンジニアたちがラピダスの原動力になっているが、既に70代になったリーダーにいつまでも頼ることはできない」とし、「日本の半導体メーカーは1990年代から衰退しているため、下の世代の人材の空白が最も大きな障害だ」と話した。ラピダスの会長である東哲郎氏が1949年生まれ、社長の小池敦義氏が1952年生まれで、2人とも70代だ。太田氏は「大学や高等専門学校で人材を育成するとしても、今後相当な歳月が必要となるため、日本が技術競争力を持つ半導体の素材・部品・設備に焦点を合わせ、政策を立てて投資を行うべきだ」と述べた。
市場調査会社オムディアのシニアコンサルティング ディレクター、南川明氏は「日本が半導体設備で35％、素材で55％のシェアを持っているため、世界の半導体サプライチェーンで一定の地位を享受できる。米国もそういう理由で日本を最も重要なパートナーと考えている」と話した。南川氏は「日本は半導体部品だけでなく、電子製品の基板、自動車部品でも高いシェアを持っている点を忘れてはならない」とし、「日本の半導体産業は自動車、電子業界と手を握ることで成長できる」と指摘した。
専門家は日本がまだ半導体生産能力を備えていないため、素材・部品・設備分野の強みを生かし、他国と同盟を結ぶ方策も検討すべきだと話す。 成均館大化学工学科のクォン・ソクチュン教授は「政府が主導するラピダスのような『プロジェクト企業』は明確なリーダーシップがなく成功しにくいが、例外的な可能性は米台と協業だ。日本が半導体産業の胴体、台湾が手足、米国が頭の役割を果たす」と話した。
卞熙媛（ピョン・ヒウォン）記者
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