日産自動車が、ホンダと電気自動車(EV)など電動車の分野で協業を検討していることが14日、分かった。EVの基幹部品の共通化や、部品の共同調達を想定している。国内を代表する自動車メーカー同士の連携が実現すれば、トヨタ自動車グループに対抗する巨大勢力が誕生する。
世界的な脱炭素化の流れを受け、国内でもEVが普及し始めている。だが、ガソリン車に比べると販売台数は少ない。EVで共通する部品などを採用できれば、コストが下がり、競争力向上につながる。
日本メーカーは、EVの世界販売で米テスラや中国の比亜迪(BYD)に後れを取っており、対応が急務だ。日産はEV開発を強化するための選択肢として、ホンダとの連携を探る。ただ、検討は初期の段階にあるとみられる。ホンダ側の意向も明らかになっておらず、実現には不透明感もある。
日産はフランス大手ルノー、三菱自動車と企業連合を組み、EV分野での連携も進めている。
ホンダはソニーグループと共同出資会社を設立し、EVを開発している。
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