中国EV堅調、足元は鈍化
電子部品出荷の落ち込みに歯止めがかかった。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）がまとめた日本メーカーによる１月の電子部品世界出荷額は前年同月比１０％増の３６１９億円で、２０２３年１１月から３カ月連続のプラスとなった。為替の円安が進んだ影響を除いても２３年１月と同水準を維持。中国で電気自動車（ＥＶ）の生産が堅調だったことが寄与した。ただ足元ではＥＶ市場の変調も指摘され、電子部品需要が今後順調に回復するかは不透明だ。
品目別で見ると、スマートフォンや自動車などで電気を一時的に蓄えたり放出したりして回路のノイズを除去し、電圧を安定させるコンデンサーは同１５％増の１２６２億円で、２カ月ぶりのプラスだった。ドル換算で比較しても約３％増加した。
野村証券の秋月学アナリストは「自動車向けなど、製品単価の高い製品の出荷が回復してきている」と指摘する。世界最大の自動車市場である中国で、ＥＶの普及が進んだ恩恵を受けているとの見方だ。実際、１月の電子部品出荷額を地域別に見ると、中国向けは同３３％増の１２６５億円だった。底堅いＥＶ向けがけん引したとみられる。
ただ電子部品出荷が今後順調に回復軌道に乗れるかは不透明だ。中国を含む世界のＥＶ販売の成長ペースが足元で踊り場を迎えているためだ。新しい技術や商品をいち早く購入する「アーリー・アダプター」によるＥＶ購入が一段落し、各国のＥＶ補助金効果も一巡したことなどが要因と考えられる。中長期でＥＶシフトが進む見通しに変わりはないものの、足元の販売鈍化がどの程度広がりを見せ、いつまで続くのかが読み切れない。
ＥＶ向けが今後落ち込んだ際、それを補う別のけん引役が見当たらないことも課題だ。中国経済の失速などで産業機器向けは不振が続き、データセンター（ＤＣ）用も一部の生成人工知能（ＡＩ）向け以外は伸び悩んでいる。
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