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「電気自動車(EV)の黎明(れいめい)期は先を読むのが難しい。当社の企業規模では、単独でやっていくのはリスクが大きい。アライアンス先のトヨタ自動車と議論し、共同開発でリスクを軽減していくことで合意した」
SUBARU(スバル)社長兼最高経営責任者(CEO)の大崎篤氏が2024年5月13日に記者会見で発表した電動化戦略を要約すると、“EV市場が立ち上がるまではトヨタと共に”ということになる。スバルとトヨタは、2026年末までにEV4車種を相互供給することを決めた。
「EV移行初期において極めて重要」(大崎氏)と位置付けるハイブリッド車(HEV)については、トヨタから部品供給を受けて開発する「次世代e-BOXER」を用意する。今回の会見で、次世代e-BOXERの中核部品を2024年秋から生産すると明かした。車種展開も拡充する。
EV4車種トヨタと共同開発
歩調を合わせるトヨタとスバルは、置かれている立場が異なる。トヨタは1000万台もの車両を世界市場でバランスよく販売する。一方のスバルは、年間約100万台の販売台数のうち、7割ほどが米国市場に偏る。大崎氏は「(トヨタのように)『マルチパスウェイ(全方位)』という形で、(電動パワートレーンを)フルラインアップで展開できる規模ではない」と判断。「展開する車種や販売地域、顧客層を総合的に考えて、EVがカーボンニュートラル(温暖化ガス排出量実質ゼロ、CN)実現に向けた解決策だとして大きく舵(かじ)を切っている」(同氏)という。
スバルは、2030年の電動車両の世界販売比率(電動化率)を、EVのみで50%にする計画である。2023年後半からEV需要の鈍化を指摘する声が増えているが、「EV市場の成長が踊り場を迎える時期が来るのは想定していた。中長期的にはEVが普及していくとみている。開発スケジュールや生産規模は変えていない」(同氏)。
2028年末までに自社開発したEVを投入する計画を進めつつ、足元ではトヨタの力を借りながらEVのラインアップを増やしていく。2026年末までに用意するEV4車種は全て、トヨタと共同開発する。いずれも多目的スポーツ車(SUV)タイプだ。1車種はトヨタの米国工場で生産するEVで、スバルにも供給する。スバルの矢島工場(群馬県太田市)で量産するEVをトヨタに供給するモデルもある。
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