日本株は反発、Ｇ７受け景況感の改善期待－半導体や自動車関連が上昇 - ブルームバーグ

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14日の東京株式相場は反発。ＴＯＰＩＸは４営業日ぶりに上昇した。主要７カ国（Ｇ７）が13日まで開いた首脳会議（サミット）で東京五輪・パラリンピックの開催に支持を再表明し、景況感の改善する期待が高まった。半導体や自動車関連株に買いが入り、海運やゴム製品の上げが目立った。半面、15日まで開催のゲーム見本市「Ｅ３」に伴う期待を織り込んだとの見方が出たゲーム関連株には売りが先行。建設や銀行も下落した。

ＴＯＰＩＸの終値は前営業日比5.73ポイント（0.3％）高の1959.75 日経平均株価は213円07銭（0.7％）高の２万9161円80銭

市場関係者の見方

東海東京調査センターの平川昇二チーフグローバルストラテジスト

• 米国市場で金利が上昇し株式相場が高かった流れを引き継ぐ
• Ｇ７が表明した新型コロナウイルスのワクチン追加供給やオリンピック開催支持は景気回復を後押しする材料
• 米長期金利が反転して上がり、下期に向けた景気拡大のシナリオが描きやすくなったことも株価を後押しする

水戸証券投資顧問部の酒井一チーフファンドマネジャー

• 米国株が上昇した流れを受けた上昇だが、買いの勢いはそれほど強くない
• 世界的に材料が乏しく、米株価指数も上値は重い
• 15日からの連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を前に、投資家の様子見姿勢は根強い

東証33業種

上昇率上位	海運、ゴム製品、金属製品、電気機器、証券・商品先物取引
下落率上位	その他製品、建設、銀行

背景

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