【NQNニューヨーク=古江敦子】5日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落し、前営業日の1日に比べ129ドル44セント安の3万0967ドル82セント（速報値）で終えた。米景気が後退局面に入るとの懸念が強まり、景気敏感株を中心に売りが広がった。半面、米長期金利の低下を受けハイテク株には買いが入り、ダウ平均を下支えした。
ロシアからの天然ガスの供給懸念が強まり、エネルギー高が欧州の景気減速につながるとの見方から欧州の主要株価指数は軒並み下落した。米原油先物相場は大幅安となり一時、1バレル97ドル台前半と3カ月ぶりの安値をつけたほか、金や銅など国際商品が軒並み下落した。投資家心理の悪化に伴う売りが幅広い銘柄に先行し、ダウ平均の下げ幅は700ドルを超える場面があった。
米債券市場では長期金利の指標となる10年債利回りが一時、2.78%まで低下。利回りで10年債が2年債を下回る「逆イールド」が再び発生した。逆イールドは景気後退の予兆とされ、高インフレと米連邦準備理事会（FRB）による金融引き締め加速で、「米景気後退を見込むリスク回避の取引が本格化してきた」（ナショナル・セキュリティーズのアート・ホーガン氏）との声があった。
午後に入ってからは下げ幅を縮小した。長期金利の低下を受け、金利上昇局面で売られてきた高PER（株価収益率）のハイテク株を買い直す動きが活発化した。
原油安を受けて石油のシェブロンが大幅に下落し、建機のキャタピラーや化学のダウの下げが目立った。景気減速懸念の高まりで債券市場では利回り曲線の平たん化が進んでおり、長短金利差の縮小が収益の逆風になりやすいJPモルガン・チェースやゴールドマン・サックスなど金融株も下げた。半面、顧客情報管理（CRM）のセールスフォースやスマートフォンのアップル、ソフトウエアのマイクロソフトなどハイテク株が上昇し、ダウ平均を下支えした。
ハイテク比率が高いナスダック総合株価指数は続伸し、前営業日の1日に比べ194.393ポイント高の1万1322.238（速報値）で終えた。
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