[東京 1日 ロイター] - 今週の東京株式市場は、不安定な相場環境の中、下値固めの展開が想定されている。前週末2月26日の東京株式市場では、米国の長期金利上昇による米株安を警戒し、日経平均が大幅反落となり1200円超安で取引を終えた。急速に悪化した投資家心理の改善は「米国長期金利上昇が一服するかどうかにかかっている」との見方が出ている。
日経平均の予想レンジは2万8900円ー2万9600円。
前週末の日本株市場は、売りが売りを呼ぶ相場展開となり大幅反落した。米国の長期金利の上昇スピードにマーケット参加者は警戒を強めており、市場からは「金利が下がらない限り、株価の急反発も期待しづらい状況だ。米国の10年債利回りが高止まり、あるいは1.5%程度を維持した場合でも、株価は下げ止まりこそすれ、反発は厳しいとみている」(ニッセイ基礎研究所のチーフ株式ストラテジスト・井出真吾氏)との声が聞かれた。
一方、日経平均は2月に入ってから上昇基調をたどり、16日には3万0714円52銭の高値を付けていたことから、「いつ調整が入ってもおかしくはない状況だった」(岡三オンライン証券のチーフストラテジスト、伊藤嘉洋氏)との指摘も聞かれる。
「2月26日は週末と月末が重なりポジション調整売りが先行した。ただ、国内では関西や中部地方などで緊急事態宣言が2月末で解除される見通しとなり、プラス材料もある。来週も値がさ株は引き続き利益確定が優勢になる可能性が高いが、内需型の景気敏感株は物色が活発になるとみている」(伊藤氏)という。
前週末に米長期金利上昇が一服したことで、「週明けは、値がさハイテク株が切り返して始まりそうだ。米国の経済対策についても徐々に評価されていくとみられる」(岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏)との声も聞かれた。
主なスケジュールでは、国内で1月失業率が公表予定となっている。海外では、米国で2月ISM製造業景況指数、2月失業率が発表される予定。
※経済指標予測[JP/FOR]
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株式マーケットチーム
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